観光需要の新潮流「帰る旅」を実施したい個人は38.0％買い物・アウトレットや、祭り・イベント旅行と同等のニーズ「帰る旅需要ポテンシャル調査」 | 株式会社リクルート - リクルート

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株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘）の観光に関する調査・研究、地域振興機関『じゃらんリサーチセンター』（センター長：沢登次彦）は、全国の20～50代男女3,000人を対象に「帰る旅需要ポテンシャル調査」を実施しました。

「新たな故郷」を見つける、帰る旅的な旅行は従来型の旅行と同等のニーズがある

「第2の故郷と呼べるようなところに帰省するような旅行・旅」「自分の居場所のある場所に行く旅行・旅」を約4割が支持。買い物・アウトレット旅、祭り・イベント旅などと同等のニーズがある。
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北嶋緒里恵客員研究員の解説：旅先に居場所をつくる、1つの場所に何度も通う『帰る旅』ニーズに注目

01_kitajimasan 新型コロナウイルス感染症拡大前から、国内観光宿泊旅行の旅行実施率は年々低下傾向。マーケットを維持・拡大するためには、既存旅行需要拡大の戦略に加え、新たな旅行需要を育てる必要があります。また昨今のコロナ禍でテレワークを推奨・容認する企業も増えた結果、ユーザーのライフスタイル、働き方の多様性の変化も加速しました。
1stプレイスの自宅で仕事も行い2ndプレイスの職場への出勤機会が減少。会食や飲み会の機会も減ったことで、日常生活の中での他者との交流や関係性が限定的になりました。結果、自分自身を受容する「居場所」や「心の拠り所」を自分自身でつくることの重要性に気付いた人が増えたと考えます。そこで「旅先の居場所」をつくり、何度も通う旅「帰る旅」を行うことが、新たな旅行需要の創出につながるのではと考えました。また旅先の旅館・ホテルは、昔から域外からの多様な人々を受け入れてきた背景もあり、カスタマーと地域のカルチャーや地縁のマッチングプラットフォームとして大きなポテンシャルがあると考えています。「帰る場所」を見つける旅が、自己受容感を高める居場所をつくることとなる可能性に注目しています。

調査概要

調査方法：WEBアンケート調査
調査対象：全国に居住する20代～50代の男女　3,000名
2015年国勢調査に基づき、回収割付を行った
※全国を7エリアに分け、それぞれの該当年代の人口比に応じて回収数を割り付け
有効回答数：3000
調査実施期間：2022年2月18日（金）～同2月24日（木）
調査機関：株式会社マーケティングアプリケーションズ保有の調査モニターを対象に実査