レジャー売上高半減２０年度３９社合計 - 読売新聞

　東海３県でレジャー施設を経営する企業の２０２０年度調査で、合計売上高が７１９億８０００万円となり、前年度比５４・７％の大幅減だった。コロナ禍の影響が直撃し、３年ぶりの減収となった。最終利益も２８２億２６００万円の赤字に転落。赤字は調査を始めた１０年度以来初めて。

　調査は帝国データバンク名古屋支店が、公園や動物園、水族館、遊園地などを経営する計３９社を対象に行った。

　減収額で大きかったのは、旅客需要を失い、商業施設の営業も低調だった中部国際空港会社（愛知県常滑市）で、約５００億円の減収で７７・１％減。ナガシマリゾート（三重県桑名市）の長島観光開発が約１２５億円の減収、鈴鹿サーキット（同鈴鹿市）のモビリティランドも約１４９億円の減収で、いずれも前年度から半減した。増収は５社のみだった。

　最終利益で黒字を確保したのも８社のみで、比較的規模の小さな企業に限られた。黒字額のトップは鳥羽水族館（同鳥羽市）の約１億３０００万円。来場者は減少したが、グッズ販売などで下支えしたという。

　帝国データバンク名古屋支店は、「設備投資で魅力向上を図ってきた大手企業ほど影響を受けている」と指摘する。

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