コロナ禍に物価高騰などが追い打ちをかけ、生活困窮者の暮らしが厳しさを増している。食料支援に取り組む中部有数のフードバンク「認定NPO法人セカンドハーベスト名古屋」(名古屋市北区)では食を求める人々の需要が拡大。一方で企業などから寄せられる食料は減少傾向といい、危機感を募らせる。 (梶山佑)
「食材が高い。おかずを減らすしかない」。七月下旬、名古屋市のJR金山駅近くの会場。愛知県母子寡婦福祉連合会が配った米やレトルト食品が入った袋を受け取った市内のシングルマザーの女性(45)はため息をついた。コロナ禍で職を失い、求職中という。
連合会は三月から月に一回、同所でひとり親家庭に予約制で食料を渡している。山本広枝事務局長は「コロナ禍で収入が減ったまま、食費を切り詰めている母子家庭が多い」と語る。この夏休みは学校の給食がなくなる時期でもある。「子どもがやせてしまわないか心配」と顔を曇らせる。
同連合会の食品の一部を提供しているのが、二〇〇九年設立の「セカンド」だ。年間五百トン近い余剰食品を企業などから受け付け、子ども食堂の運営や困窮者の支援に携わる約二百の団体や、個人への橋渡しを担ってきた。
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