儲かるからやめられないジャニーズの｢依存沼｣ - 東洋経済オンライン

あらゆるメディアが依存し、抜け出せなかった。

アイドル雑誌は今もジャニーズタレントが表紙に

ジャニー氏による性加害の補償総額はいくらになる？雑誌・テレビ・映画がジャニーズに依存した理由は？タレント帝国を支えた「ジュニア」育成の仕組みとは？

『週刊東洋経済』11月11日号では「解体！ジャニーズ経済圏」を特集。タレント帝国の知られざる金庫の中身、不動産の保有実態、ジュリー氏が税金を払わないで済む離れワザ、新設会社に原盤権を移転する際の問題点についてお届けする。

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部数減にあえぐ雑誌業界。だが強固なファンに支えられ一大市場を形成するのが、「ジャニーズ雑誌」と呼ばれる雑誌群だ。

例えば、集英社の発売する月刊誌『Myojo（明星）』と『Duet』は、毎号ジャニーズタレントを集中的に採り上げている。

日本雑誌協会によると、2023年4〜6月の1号当たり平均印刷部数は、2媒体の合計で31万部に上る。

ある大手書店チェーンの幹部は「このジャンルの雑誌は、問い合わせや取り置きの冊数が断トツ。雑誌不況の中でも根強い需要がある。ジャニーズファンは書店の固定客になってくれる。表紙が推しタレントなら、1人で5〜6冊購入する場合もある」と明かす。

以前と変わらない誌面

これらの雑誌は、一連の性加害が発覚しジャニーズ事務所の解体が決まった後も、以前と変わらない内容の誌面作りをしているのがほとんどだ。

東洋経済は、ジャニーズ雑誌や、それに準ずるタレント雑誌に、「性加害問題に関して事務所へ問い合わせをしたか」「今後の方針をどうするか」などについて質問状を送付した。

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