無料のグーグルマップがあるのになぜ売れる？「市販カーナビ」がスマホ ... - VAGUE

じつは2020年以降カーナビ販売台数は急減した

　新型コロナウイルス感染症(以下：新型コロナ)が5類に移行し、いよいよ世の中は動き出していることを実感できるようになりました。

　そうなると遠くまでクルマで出かけたくなりますが、そんな時に役立つのがカーナビゲーション(以下：カーナビ)です。今ではこれをスマホで使う人も増えていますが、今もなおカーナビへの需要は高いといわれます。そんなカーナビの現状を調べてみました。

市販ナビでも9型大画面をダッシュボード内にきれいに収められる。画像はカロッツェリア・楽ナビの2020年モデル「AVIC-RQ911」

　電子情報技術産業協会(JEITA)の統計によると、じつは2020年以降、カーナビの販売台数は急減していました。

　2019年には600万台あった販売台数が2020年には519万台に、2021年には476万台、2022年には440万台と年を追うごとに販売台数を大きく減らしているのです。2023年に入ってからもその流れは収まることはなく、4月までのデータでも前年比95%ほどになっていました。

　その背景には大きく3つあると考えられます。
　
　ひとつは新型コロナによる遠出を避ける風潮が依然として残っていて、それがカーナビの需要を減らしていたのではないかということ。次いで新車需要の低迷により、カーナビ需要も減退してしまったことも影響しているでしょう。そして、もうひとつが、世界的な半導体不足がカーナビの生産を思うようにおこなえず、需要に追いつかなかったことがあります。

　特に急速に高まっているクルマの電動化は電子部品の需要の高まりにつながり、カーナビは今もなおその影響を受けているのです。

　そうした中で新型コロナが5類へ移行したことは、こうした状況を好転させるのにプラスとなるのは間違いないでしょう。

　ただ心配なのは、これによって高まった需要が再び品不足を発生させないかということです。

　このあたりをカーナビメーカーに訊ねると「今年に入って半導体不足はかなり落ち着いてきて、“右肩上がり”とまではいかないまでも、一時よりだいぶ出荷できるようになっている」とのこと。つまり、急激な需要には対応できないものの、従来ほどの品不足にはならないとの見方です。

　その根拠は、電動車の需要に半導体を大量に使っていた中国で、購入時の補助金が昨年2022年いっぱいでなくなり、販売台数が落ち込んできていることにあります。

　ここへ来て、中国ブランドのEVが日本をはじめ海外市場へ積極的に進出し始めてますが、その背景には中国市場での販売台数の落ち込みを海外でカバーしなければならないとの目的があるからなのです。

　一方で半導体そのものの生産も高まりつつあり、こうした様々な事情がプラスに作用して、日本でも「予定よりも早く新車が届く」といった状況が聞かれるようになりました。

　その意味で、今後はカーナビの需要が高まり、生産体制も十分追いつく従来の状況が間もなく訪れる。個人的にはそう見ています。

Nextスマホの無料ナビアプリにはないカーナビのメリットとは

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