(資料写真)
スポーツ課によると、候補地は市有地で検討する。8~9月をめどに、費用対効果や交通量などについての専門家の意見を踏まえて決める。県内自治体がスケートボードができる施設を設けるのは、鹿児島県、阿久根市に続き3例目。
同課は昨年7~9月、市民や競技者、小中高校生の5000人弱を対象にニーズを調査した。整備の必要性を問い、「必要」と答えたのは41.8%、「不要」10.8%、「どちらでもない」47.4%だった。
市は、「どちらでもない」との回答者を除けば、79.4%が必要と答えたとして、需要があると判断。五輪の正式競技となり、人気が高まっていることなども踏まえた。
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